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ご採用にあたっての注意事項

  • 設置,組み付けおよびご使用の前に「取扱説明書」をよくお読みのうえ,正しくお使いください。
  • 次のような装置に使用の場合には,運用,維持,管理に特別の配慮が必要となりますので当社にご相談ください。
    • (a) 人命に直接かかわる医療機器など。
    • (b) 人身の損傷にいたる可能性のある電車,エレベータなど。
    • (c) 社会的,公共的に重要なコンピュータシステムなど。
    • (d) その他,人の安全への関与や,公共の機能維持に重大な影響をおよぼす装置など。
  • 車載,船舶,運搬など振動が加わる環境でのご使用については,当社にご相談ください。
  • 装置の改造・加工はおこなわないでください。
  • 設置および保守工事の際は,お買い上げ販売店または専門業者にご相談ください。
  • 当社より納入しました使用済み蓄電池の廃棄に関しては,当社へご相談ください。
  • 日本国内仕様品を日本国外で使用すると,電圧,使用環境などが異なるため,発煙,発火の原因となることがあります。日本国外でのご使用については,当社にご相談ください。
  • 当社パワーコンディショナを住宅(一般家庭において,日常生活をする場所)に使用する場合は当社にご相談ください。
  • 当社の製品は,輸出貿易管理令別表第一の16 の項に掲げる貨物に該当します。これら該当製品 をお客さまが輸出する場合,他の貨物に組み込んで輸出する場合または,他の貨物と共に輸出する場合,「インフォーム要件」「客観要件」の検討を含め監督官庁に対し安全保障貿易に関する手続 きを実施頂くことを推奨します。
  • 製品およびサービスの利用または利用不能により生ずる付随的な損害(機器の利用不能,売電収入,事業の中断,買電の増加,またはその他の損失を含むがこれに限定されない)に関して当社は一切の責任を負いません。

上記についてのご質問は,当社営業部門へお問い合わせください。

フォームまたは、お電話でのお問い合わせ

消防法、火災予防条例について

火災予防条例では,屋内に設置できる蓄電池の総量を規定しています。UPSを設置する際には同一区画の合計のAh・セルを確認のうえ,4,800Ah・セル以上になる場合は所轄の消防署に相談してください。
消防法が定める消防用設備の非常電源には使用できません。

建築基準法について

建築基準法が定める防災設備としての機能を有する建築設備の予備電源には使用できません。